ガラス・土石製品 / 53320
TOTO株式会社
この会社は何をしている?
この会社は何をしている?
公開資料では、「グローバル住設事業」の報告売上が、最新年度に資料に載っている事業の中で最も大きいです。外部顧客売上の比率は、同じ条件で比べられる数字がないため示していません。
主な数字
- 売上
- 7,374.4億円 2025年度
- 営業利益
- 537.6億円 2025年度
- 比較可能な利益率
- 7.3% 2025年度
売上の主役グローバル住設事業
利益の主役セラミック事業
会社の基本情報
識別情報
- 証券コード
- 5332
- EDINETコード
- E01138
- 法人番号
- 1290801002603
- 上場区分
- 上場
- 業種(EDINET提出者業種)
- ガラス・土石製品
所在地・決算
- 本社
- 福岡県北九州市
- 決算月
- 3月
- 最新の年度
- 2025年度
- 会計基準
- JGAAP
- P16のデータ基準日
- 2026-11-07
会社の規模
- 従業員数(連結)
- 30,324人(2025年度)
- 従業員数(単体)
- 7,758人(2025年度)
- 資本金
- 355.8億円(2025年度)
公式情報
- 最新の有価証券報告書
- 最新の有価証券報告書 別タブで開く
公開情報をP16が整理・加工して掲載しています。 EDINET提出者情報 (2026-11-07) 別タブで開く · EDINET PDL 1.0 利用条件 別タブで開く
何で稼いでいる?
2025年度売上の主役グローバル住設事業
利益の主役セラミック事業
2025年度の資料に掲載された事業をすべて表示しています。「—」は比較できる金額を確認できないことを示します。比率は会社と各事業の外部のお客さま向け売上を、同じ資料・年度・範囲で比べています。表の事業売上には事業間の取引が含まれる場合があります。比べる条件が揃わない比率は表示しません。
| 事業 | 売上 | 会社の売上に占める割合 | 営業利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| グローバル住設事業 | 7,550.3億円 | — | 279.2億円 | 3.7% |
| 日本住設事業 | 4,961.9億円 | — | 202.5億円 | 4.1% |
| アジア・オセアニア事業 | 1,031.0億円 | — | 102.4億円 | 9.9% |
| 米州事業 | 756.3億円 | — | 47.9億円 | 6.3% |
| 中国大陸事業 | 744.2億円 | — | 損失 69.3億円 | -9.3% |
| セラミック事業 | 674.1億円 | — | 289.4億円 | 42.9% |
| 欧州事業 | 56.8億円 | — | 損失 4.3億円 | -7.5% |
数字の推移
売上高JGAAP・連結
- 2021年度
87.5 6,452.7億円 - 2022年度
95.1 7,011.9億円 - 2023年度
95.2 7,022.8億円 - 2024年度
98.2 7,244.5億円 - 2025年度
100.0 7,374.4億円
営業利益JGAAP・連結
- 2021年度
97.1 521.8億円 - 2022年度
91.4 491.2億円 - 2023年度
79.6 427.7億円 - 2024年度
90.2 484.8億円 - 2025年度
100.0 537.6億円
各年度の会社全体の数字です。基準や範囲が違う年度は別の系列に分けています。欠けている年度は補っていません。
成長性
売上と利益率の変化会社全体の売上
6,452.7億円7,374.4億円
売上増加額+921.7億円
年平均+3.4%
期間全体+14.3%
事業ごとに比べられる期間を表示しています。資料にない数字は補っていません。
5年前と何が変わった?
2021年度 → 2025年度2021年度日本住設事業70.9%
2025年度日本住設事業67.3%
注目したい変化
売上と利益で、中心となる事業が違う
2025年度の売上では「グローバル住設事業」が最大でした。同じ年度の報告利益では「セラミック事業」が最大です。売上と利益を別々の開示値で比べています。
2025年度 → 2025年度元の資料を見る ↗会社の特徴
公開資料をもとに会社の特徴を比べる目安です。比較対象は項目ごとに異なります。数値が高いほど良いとは限りません。
- 売上の伸び+3.4%(5年)2025年度
39 - 利益率+7.3%2025年度
43 - 外部顧客売上が最大の事業—公開資料では比較できる数字なし
- 事業ごとの外部顧客売上の変化—公開資料では比較できる数字なし
- 営業で生まれた現金+9.7%2025年度
50 - 売上が増えた年の割合4年のうち4年で売上が増加2021年度→2022年度, 2022年度→2023年度, 2023年度→2024年度, 2024年度→2025年度
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過年度の資料に載った事業
報告名の変化だけで、事業の統合や終了とは判断していません。
- 日本住設事業2021年度–2024年度の資料で確認
- 米州事業2021年度–2024年度の資料で確認
- アジア・オセアニア事業2021年度–2024年度の資料で確認
- 中国大陸事業2021年度–2024年度の資料で確認
- 欧州事業2021年度–2024年度の資料で確認
- グローバル住設事業2021年度–2024年度の資料で確認
- セラミック事業2021年度–2024年度の資料で確認
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元の資料
数字は掲載年度と資料をたどって確認できます。